fm Venusのブログ

2020年の米国大統領選は決着がついたようです。トランプが２期目も勝つと思っていたのですが、あまりにも残念な結果となりました。

あれだけ民主党側による不正投票という事実が明らかにされているのに、米国最高裁はその訴えを無視したのです。正義を重んじるはずのアメリカで民主主義が通用しない前代未聞の出来事が起きてしまいました。

これで国民の主権が奪われたらアメリカだけではなく世界が終わります。このままではバイデン政権によってNWOという悪魔の統一世界へ一気に話が進むことになるでしょう。

しかし、トランプに投票した７，５００万人の国民と世界中のトランプを応援していた人々は絶対に黙っていませんよ。

次の動画は、諦めたくないトランプと支持者の思いが伝わって来ます。

「諦めないでください。後退しないでください。正しいと思っていることを止めないでください。」1776 Revival　1776年（独立戦争時）の復活（日本語）より

1776年（独立戦争時）の再来 （日本語字幕ONでご覧ください。）

トランプの４年間の功績は大きかったと思います。

中でも目立つのが小児性犯罪「ペドフィリア」と子供の人身売買組織を撲滅することに尽力されたことです。アメリカでは毎年８０万人の子供が行方不明となっています。この犯罪は組織的に行われており、警察やFBIなどの捜査の手が及ばない所にあり、悪魔崇拝という世界中のエリートが関わっている闇の深い部分にトランプは切り込んだのです。
閲覧注意です。⇩
La gente común es consciente del... - Teresita Dahiana Peña Jimenez | Facebook

子供の人身売買は、日本も例外ではないと思います。
山梨県道志村での小児失踪事件は稲川会、CIA、イルミナティによる悪魔的儀式のためか。

次の動画では、トランプ政権が小児の人身売買組織を撲滅する取り組みについて、一部紹介しています。

トランプ　サイレントランニング　（日本語字幕ONでご覧ください。）

ジョン・F・ケネディ大統領が暗殺された後、200人の軍の高官が集まって全体主義とNＷOに飲み込まれる国家存亡の危機に、ロスチャイルド等国際金融をアメリカから追い出す為の作戦がそこから始まり・・・とスコット・マッケイ氏が語っている内容を私は信じたいのです。これはCIAによる巧妙な民衆への情報錯乱の一つとも考えられますが、私としては作り話に感じないのです。

米軍を率いるトランプが世界中のＤＳを国家反逆罪として一斉に逮捕するということを私は期待していたのですが、それは出来なかったようですね。大量逮捕は既に始まっているという情報が出回っていますけど、それは嘘だと思います。そしてアメリカ共和国が復活しトランプがその大統領になってから大量の逮捕が始まるという情報も嘘のような気がします。

私はアメリカの愛国者が立ち上がってくれることを信じたいです。このまま諦める筈はないのです。

寅さんロスのあなたへ　Lee Greenwood- God Bless the U.S.A.

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気になる海外の動画に字幕をつけています。

写真（左）ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア（John Fitzgerald Kennedy, Jr., 1960年11月25日 - 1999年7月16日 38歳没 ）

ジョン・F・ケネディ大統領は公開処刑にされた。

57年前、ジョン・F・ケネディ大統領は米国の通貨発行権を国際金融の手から国民の側に取り戻そうとしていた矢先に暗殺されてしまったのです。

通貨発行権については、こちらをご参照下さい。
ジョン・F・ケネディ大統領が挑んだ闘い - fm VenusのブログⅡ

その日、国民が注目している公衆の面前で起こった出来事は、正に国際金融による報復(公開処刑)だったと思います。

そして、現在の第45代アメリカ合衆国大統領ドナルド・J・トランプは、ケネディ大統領の意思を受け継いると言われています。

The Starter　（日本語字幕ONでご覧ください。）

大統領就任から４年の間、戦争を起こしていないトランプを大統領の座から引きずり下ろしたいと考えているのが国際金融と軍産複合体です。その国際金融と軍産複合体の手足となっているのがあの有名な米CIAです。

トランプの側についているのは軍とNSAだと言われています。NSAはCIAよりも巨大で、CIAとは別の組織です。Qと呼ばれているグループもNSAだったようです。数年前まではイスラエルの「モサド」ではないか？などの噂がありましたが違っていたようです。

こちらの動画では重要な説明がされています⇩
リンウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました - YouTube

ともあれ善と悪の戦いは後数日で全てが決着するでしょう。

そして、トランプ政権の功績として、人身売買を地球上から根絶することに100％全力を尽くしています。大規模な人身売買を可能にする犯罪組織を解体しています。⇩

トランプ　サイレント　ランニング（日本語字幕ONでご覧ください。）

トランプ大統領は心温かい人だと私は思います。

１分ほどの動画です。（字幕ONでご覧ください。）

米国民の多くから支持されているドナルド・J・トランプは、絶対に勝つと思います。

【和訳】God Bless The USA － Lee Greenwood

４年前の大統領選で、ドナルド・トランプはヒラリー・クリントンを僅差で破り、第４５代アメリカ合衆国大統領となりました。『ワシントンの政治的支配層、既得権益から国民に主権を取り戻す』というトランプ大統領の強い信念は４年たった今も全く変わっていません。

トランプ VS 支配層（既得権益）日本語字幕　字幕ONでご覧ください。

トランプ大統領はバイデン候補の背後で動いているCIA、ディープステート、さらにその背後にいる闇の勢力、つまりイルミナティーと戦っているのだと思います。

あの有名なCIAは合衆国大統領の管轄下あると一般的に思われていますが、実はそうではありません、彼らCIAは表向きには世界中の米国民の安全を守る組織であるかのように振舞っていますが、本当はイルミナティーの管轄下にあり、世界中で彼らイルミナティーのために働いている組織なのです。

トランプが大統領に就任してからの４年間、アメリカが他国に介入した戦争は一つもありません。戦争ビジネスで富を得てきたネオコン戦争屋はトランプを大統領の座から引き下ろしたいと思っています。バイデンが大統領になったとすれば、人道支援の名目で、世界中至る所で再び戦争が引き起こされる事になるでしょう。

でも、二度とそうはさせたくないものです。

トランプ大統領を支持している多くの米国民は正義感のある人々です。今のアメリカ国内は米国の良心と闇の勢力との戦いの真っ最中なのだと思います。

大統領選は民主党側による不正投票によって混乱を極めています。しかし正義感のある人々は戦っているのです。トランプは勝てると思います。

シドニー・パウエル軍事弁護士の声明

⇩動画は記者会見全体の様子です。翻訳がとても分かりやすいです。

トランプ大統領弁護団 怒りの記者会見 その２ シドニー・パウエル弁護士 ジェナ・エリス弁護士 2020/ 11/19

私は正義感のある米国民を応援しています。

コロナはただの風邪だと堂々と発言している平塚正幸さんは本物の社会活動家だと私は思います。

それにしてもメディアにはがっかりです。コロナ騒動は嘘だとよく考えればわかることなのに、その事実を知っているメディアは一切本当のことを言わないのです。

モーニングショーの玉川さんでさえコロナウイルスは危険なものであるということを前提として発言をしています。もちろん本当のことを言えば大変なことになってしまいますからね、言えない事情もよくわかります。

「コロナはただの風邪」平塚正幸氏が都知事選に出馬表明！会見ではコロナ騒動を作ったメディアと政府を痛烈批判！

インフルエンザは毎年１０００万人以上の人達が感染しています。２００９年度は一週間で感染した患者数は１７３万人です。それに比べてコロナはどうでしょうか？よく考えればコロナは危険でないということがわかるはずです。PCR検査自体もだいぶ怪しいものです。TweetTVによる大橋眞教授インタビュー | 字幕大王

それよりも、なぜメディアや政府は国民に恐怖を煽るのか？追及して知るべきはそこだと思います。

何だかコロナ騒動は嘘であると言えない人が信じられなくなってきました。平塚さん以外の候補者はどうなんでしょうかね。

ともかく平塚さんは国民にとって希望の星です。　がんばれー　平塚さん。

街頭演説５　立川駅北口　都知事選挙　平塚正幸　2020/06/21

香港デモの背後にいるのはNED（全米民主主義基金）

NEDは自称「世界中の自由を支援する組織」です。

しかし真実には程遠く、事実からするとそれは「第二のCIA」なのです。

香港には数千にも及ぶ諜報員（スパイ）が存在します。その拠点香港は「CIAのアジア部門」というニックネームが付けられているのです。英国と米国のエージェントは、逮捕される心配はなく香港で諜報活動をしています。

一国二制度の都市ゆえに中国本土には諜報員を取り締まる権限がありません。香港は中国の一部であるにもかかわらず、彼らが香港で罪を犯した場合、中国本土で裁判にかけることは出来ません。

しかし法律が改正されたとすれば、香港は犯罪者の天国ではなくなります。

CGTN: New global news networkは普段私達が知らされていない香港デモの内側を映し出しています。どうぞご覧ください。

香港抗議デモの背後にいるのは誰？

本当の意味で法改正に脅威を感じているのは、香港の住民ではなく欧米の諜報機関だと私は思います。

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